老人ホームへの入居を検討する際、必要な費用や料金がどれほどのものになるのか心配な方は多いと思います。ここでは老人ホームに入居する際の費用体系・内容についてご紹介させていただきます。

主な老人ホーム・介護施設の目安費用

老人ホーム、介護施設には一般企業などが運営する民間施設の「介護付有料老人ホーム」「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」や一般企業とは異なる特殊な認可を受けた法人が運営する公的施設の「特別養護老人ホーム（特養）」「介護老人保健施設（老健）」など様々な種類があります。
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各施設で対象としている方や施設の役割が異なりますが、簡単に費用だけで比較すると下の表のようになります。

民間施設

公的施設

支払い方式

入居一時金方式（前払いプラン）

施設が想定した入居期間にかかる費用を前払いするプランです。イメージとしては家賃の前払いとなります。

月払い方式（0円プラン）

入居一時金がないプランです。初期費用を抑えることはできますが、月々の費用は初期費用分を毎月分割して支払うことになりますので入居一時金方式に比べて高くなります。
※上記のほか、一時金方式と月払い方式を併用して支払う方式もあります。
※別途、保証金や敷金の必要な施設もあります。

入居一時金と償却

入居一時金方式（前払いプラン）で入居時に必要となる費用「入居一時金」は主に契約時に初期償却され、残りをホームが定めた償却期間で償却されます。償却期間中に退去となった場合、未償却分が返還金として戻ってくることになります。初期償却の有無や割合、償却期間はホームによって異なりますので各施設に確認が必要です。

毎月かかる費用（月額費用）

家賃

入居一時金方式（前払いプラン）の場合は家賃なし又は減額されます。また、居室の広さや設備によって料金が異なります。駅からのアクセスが良いなど、周辺環境が良い施設は料金が高くなる傾向にあります。

管理費（共益費）

主に水光熱費や設備の維持、人件費、事務費用などが含まれます。

食費

食材費や厨房管理費などが含まれ、特別食の場合は追加料金となる場合もあります。また、経鼻経管や胃ろうの場合は食材費分が減額となる施設もありますが、各施設によって異なります。

上乗せ介護費

有料老人ホームの人員配置基準は、3：1（介護が必要な入居者：介護・看護職員）となっており、この基準を越えて職員を多く配置している場合に発生することがあります。

介護保険自己負担分

原則１割（年齢・収入によって2~3割）を負担することとなっています。

医療費

訪問診療や訪問歯科、薬などの費用となり、個人により費用は異なります。経鼻経管や胃ろうの栄養剤が医療費になるケースなどもあり、施設に確認が必要となります。

日用品費用

個人が使うオムツや歯ブラシ等の洗面用具、洗濯費用などが含まれます。

その他の費用

通院費・通院介助

通院費は施設から病院への送迎費用となり、協力医療機関への送迎は無料になる施設もあります。職員付添は追加費用など、施設によって費用や内訳項目は異なります。

有料レクリエーション

参加任意の外部講師を招いてのレクリエーションや外出ツアーなどへの参加により発生する費用となります。

規定回数以上の入浴

施設により規定回数は異なりますが、週2回や3回など規定回数を越えて入浴する場合には費用が発生する施設もあります。

※上記はあくまでも一般的な費用となりますので、具体的な入居条件・費用については各施設へご確認ください。

まとめ

有料老人ホームの費用は様々な項目があり、同じサービスでも施設によって有料／無料が異なる場合もあります。パンフレットやインターネット上の情報だけでは見えない部分も多いため、見学や問合せ・相談などを活用して確認すると良いでしょう。